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母子医療センターについて
本センターは『多角的かつ集約的母子医療体制の確立』を目的とした大学病院直属の母子医療センターであり、生殖母性医療および周産期センター機能と小児疾患高度専門病院としての機能を併せ持つ新しい構想の母子医療センターであります。すなわちその構想は出産と新生児のための従来型の周産期センターや小児難病治療のための小児医療センターとしての診療にとどまらず、胎児から思春期を経て成人に至るライフサイクルに対して継続して多角的かつ集約的専門医療を実践することであります。
同時に大学病院附属だからこそできることとして、母子医療の領域を超えた幅広い臨床医学および基礎医学の英知と経験を結集し、母子医療専門分野を学問的臨床的両面でサポートすることにより、さらなる良質の医療と医学研究を基盤にした新たな治療法の開発と実践を目標にしています。
センター長より皆さまへ
母子医療センター長・産婦人科 佐村 修
子どもたちの健やかな明るい未来はかけがえのない私たちの夢
「人の健全なライフサイクル：発育と発達を守る医療」をコンセプトに2001年開設された本センターは、2020年1月 重症で緊急性を要する小児疾患の専門的高度医療とハイリスク妊娠出産のための母体集中治療体制の拡充とともに大学附属病院直結の独立型母子医療センターとしてリニューアルしました。
私は衛藤義勝初代センター長、森田紀代造第２代センター長を引き継ぎ、2021年令和3年4月から三代目の母子医療センター長を拝命致しました。私たちはこれまで、首都圏における地域小児周産期医療の中核施設として重症小児周産期医療およびハイリスク妊娠など高度母子医療を集約的に実践し、数々の実績をあげることができました。これらはひとえに皆さまのご支援ご協力の賜物であると、こころより感謝申し上げます。
2020年1月の「母子医療センター」リニューアルに際して、現在一人ひとりの子どもへの親の期待や、核家族化に伴う親の育児不安などを背景に、小児・周産期医療へのニーズは増すばかりであります。私たちには小児期にとどまらず疾病を持つ子どもたちが健やかに成人し、社会の一員として生き甲斐のある生活ができるように見守り保証していく責務があると実感しております。
母子センター・リニューアル（新名称：母子医療センター）は西新橋の総合計画の一環として、大学付属病院外来入院の機能充実と独立型母子センターの高度有機的連携を実現した画期的プロジェクトであり、新たなセンターの構想を「最重症の母と子の高度包括医療を通じて人の一生を守る首都拠点病院」といたしました。今後この新たな恵まれた環境で、我々は24時間100％ハイリスク妊娠応需を達成し、MFICU母体胎児集中治療室の新設とNICU新生児集中医療のさらなる拡充により首都圏中央の総合周産期母子医療センターとして貢献し、すべての最重症の妊娠に際して安心して「産み」、健やかに「育てる」ことができるセンターと自負しています。 また同時に、本センターは周産期センター機能のみならず、すべての重症小児疾患の高度専門治療および小児外科系部門を持つ母子センターであることが特徴でありましたが、さらに本リニューアルによって小児集中治療（PICU）の拡充、専門チーム充実と小児緊急症例の積極的受け入れ体制整備など、重症小児疾患領域を網羅する高次小児医療センター機能を拡大することが可能となりました。
これからもこの新たなセンターを臨床・教育・研究などのすべてにおいてさらに発展させ、首都圏における周産期小児医療の充実のため全力を尽くす所存です。
我々は「子どもたちの健やかな明るい未来」のため、首都圏における総合周産期母子医療センターの中核拠点病院として24時間365日、いつでも開かれているセンターをめざして、たゆまぬ母子医療「こころと体の健全」をめざした患者本位の良質の母子医療を実践したいと考えています。
今後とも変わらぬご指導、ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
母子医療センターの理念・方針
理念
私たちは、「子どもたちの健やかな明るい未来のための医療」を基本理念として治療を受けるすべての子どもたちが瞳輝かせ微笑みながら健全なおとなに成長できるように患者本位の良質の母子医療を実践します。
母子医療センターの理念・方針
我々のめざす医療は「人間の発育と発達を守る」医療すなわち胎児、新生児から子どもの時期を経て次世代を育むおとなの世代へと連なる健全なライフサイクルに対する継続的医療の実践であります。
少子高齢化社会を背景にますます産科小児医療崩壊の危惧が進む中、その整備が緊急課題となっている小児医療母子周産期医療体制を整えるため、私たちは子どもの人権を尊重し患者さんと家族に十分な情報を公開し開かれた病院を目標として多角的かつ集約的な総合母子医療の実践をめざしています。また併せて患者さん本位の良質の医療の実践のための次世代の人材の育成、やりがいと希望に満ちた医療教育環境の整備をめざします。
1.多角的集約的母子医療を実践するための体制を整備します
- 多職種が連携して総合的に母子医療を展開する体制
- 関連する診療科が総合的に多角的に関与する集約的医療
- 小児産科専門外来の充実
- 小児病棟の効率的再編と特殊集中病棟 NICU GCU PICUの充実
2.健全な子どもの育成のため幅広い年齢を対象に高度で安全な集約的専門医療を推進します
- 総合的に患児を診察するmultidisciplinary clinicすなわち総合的なグループ診療体制を実施
- 小児内科外科系疾患に対する専門領域における集約的医療の実施
- 小児救急医療の支援：小児緊急重症疾患に対する集中医療の推進
- 子どもの生活の場としての良質の医療環境を提供するため年齢に相応した遊びや教育の機会の確保
3.母体の健康増進と安全で安心な母子周産期医療を確保
- 首都圏における周産期救急医療を支援
- 新生児未熟児医療：NICUの充実と極小未熟児管理の向上
- ハイリスク妊娠、母体搬送の積極的受け入れ ：MFICUの充実
- 産科医療に携わるコメディカルスタッフの充実、妊婦子育て支援や教育プログラム充実
4.高度先進的母子医療の実施
- 小児がん、遺伝病治療、先天性疾患の先進的外科治療などの実践
- 先進的な出生前診断、胎児医療などの実践
5.母子医療に資するための研究の推進
臨床医学基礎医学講座部門の連携、研究施設を基盤にした新たな治療法の開発と実践
6.次世代を担う小児科小児外科系産婦人科専門医、看護師を含めた医療人の育成、コメディカルスタッフ養成
卒前医学部教育および医師研修制度における母子医療センターの役割の推進 小児周産期専門医研修システムの構築、など
7.地域医療との連携を通して母子保健、発達発育支援を推進
- 子どもの健康増進病気の予防早期発見ならびに発達支援育児相談に取組みます
- 首都圏地域の医療保険機関への支援情報提供
8.海外との交流、連携
- 国外に対する母子医療情報の発信地としての機能役割を担う： 国際的視野から臨床および研究を展開し海外に向かって医療情報を発信する
- 海外との教育研究連携：交換留学研修、教育スタッフ交流などを通して
- 海外の母子センター小児医療センターとの臨床的連携：移植医療など
9.快適な医療環境アメニティーの提供
沿革
当センター構想は少子高齢化の社会構造の変化を背景に、子どもの健全育成をめざした21世紀の医療として母子の健康と安心できる子育てを推進する国の少子化対策事業を先取りする画期的試みとして岡村哲男前学長により発案されました。
設立当時より、初代センター長である衛藤義勝小児科教授および田中忠夫産婦人科教授を筆頭に小児外科系診療部門として山崎洋次小児外科教授、大井静雄小児脳外科教授、黒澤博身心臓外科教授、栗原邦弘形成外科教授など匆々たる指導者陣営に支えられました。
その後小児内科系と産婦人科の連携を軸として総合周産期医療、生殖医療体制の充実さらに小児内科外科系との密接な連携により小児総合医療の実践が可能な体制が築かれました。
| 2001年 （平成13年） | 11月 | 東京慈恵会医科大学総合母子健康医療センター開設 衞藤義勝小児科教授が初代センター長に就任 |
|---|---|---|
| 12月2日 | 丸の内東京會館にて「総合母子健康センター開設記念国際フォーラム」を開催 | |
| 2007年 （平成19年） | 3月10日 | 「総合母子健康医療センター設立5周年記念フォーラム」を大学1号館3階講堂にて開催 |
| 2008年 （平成20年） | 4月1日 | 森田紀代造小児心臓外科教授がセンター長に就任 |
| 2012年 （平成24年） | 3月17日 | 「総合母子健康医療センター設立10周年記念フォーラム」を大学1号館3階講堂にて開催 |
| 2020年 （令和2年） | 1月4日 | 母子医療センターが新外来棟とともにオープン |
| 2020年 （令和2年） | 12月1日 | 東京都総合周産期母子医療センター指定 |
| 2021年 （令和3年） | 4月1日 | 佐村修産婦人科教授がセンター長に就任 |
