生殖内分泌（不妊症）

不妊症外来の特徴

　初診時には生殖医療コーディネーターである看護師も交えて患者さんのお話を良くお聞きし、系統的な検査を行った上で、患者さん毎に最適な医療が提供できる様、心がけております。
　 一般不妊治療では、タイミング療法や排卵誘発治療、人工授精（300周期/年程度）を行っています。
　 生殖補助医療（ART）は、体外受精（IVF）、顕微授精（ICSI）および凍結融解胚移植治療を行っており、採卵件数は年間200程度です。ART反復不成功または複数回流産の患者さんを対象に、着床前遺伝学的検査（PGT-A/SR）も施行しております。また、先進医療として、子宮内膜胚受容能検査・子宮内細菌叢検査(ERA, EMMA/ALICE)も行っています。
　 40歳以降の不妊患者さんや子宮内膜症をお持ちの患者さん、若年で卵巣予備能の低下を来す早発卵巣不全の患者さんなど、難治症例に対しても、積極的に治療に取り組んでおります。早発卵巣不全の患者さんに対しては、ホルモン補充療法を中心として用い、ホルモン値を適正にコントロールする中で、ご自身のホルモンにより発育する卵胞を確認し、採卵を目指しています。
　大学附属病院という利点を活かし、各種合併症をお持ちの不妊患者さんについては、関係他科と連携しながらの治療を行っています。また、子宮内膜症や子宮筋腫、子宮内膜ポリープなどの婦人科疾患を合併している不妊症の方に対しては、その後の不妊治療を見据え、担当医自身が腹腔鏡や子宮鏡を用いた低侵襲手術を行うことで、最大限、妊孕性が保持される様に努力しております。卵巣子宮内膜症性嚢胞（チョコレート嚢胞）をお持ちの不妊患者さんに対しては、ART治療の採卵時にチョコレート嚢胞の内容吸引を行う事で、チョコレート嚢胞の増悪を回避しつつ不妊治療を継続する治療も行っております。子宮内膜症や子宮筋腫の治療に伴い手術が必要な場合には、入院の上、手術室での手術を行っていますが、この際の主治医も生殖担当医であり、その後の不妊治療まで、継続した診療を行います。子宮内膜ポリープに対しては、細径シェーバー型子宮鏡「TruClear」を導入し、日帰り手術で治療しています。

一般不妊検査・治療
- 不妊症スクリーニング検査（超音波検査・採血・子宮卵管造影・精液検査等）
- タイミング指導
- 排卵誘発
- 人工授精（AIH）

生殖補助医療（ART）
- 体外受精・胚移植（IVF-ET）
- 顕微授精（ICSI）
- 凍結融解胚移植
- 医学的適応による未受精卵子凍結・卵巣組織凍結
- ノンメディカルな卵子凍結

男性不妊外来
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保険診療の場合

生殖補助医療料金表

自由診療の場合

※これらの他、採卵・移植等にいたるまでに、診察や検査、薬剤使用に伴う費用と消費税が別途発生いたします。

　妊娠は成立するものの、流産や死産を繰り返してしまい、お子さんを得る事ができない状態を不育症といいます。不育症には多くのリスク因子があると考えられています。当院の不育症外来では、最初に不育症の各リスク因子についての検査（スクリーニング検査）を行い、その結果を踏まえて、治療方針を検討します。
　不育症スクリーニング検査では、以下の表に示す通り、ご夫婦にそれぞれのリスク因子がないかを調べます。残念ながら流産となってしまった場合に、胎児に染色体異常がないかについて絨毛染色体検査を行う事は、流産の原因究明の為に有用です。2回目以降の流産の際には、保険診療で流産手術時の絨毛染色体検査を受けることができます。ご希望の方は担当医にご相談ください。

　抗リン脂質抗体症候群患者およびプロテインS欠乏症などの血栓性素因を持つ患者さんに対しては、アスピリン・ヘパリン療法を中心とした抗凝固療法を行い、約85％の累積妊娠率を得ています。
　 ご夫婦のいずれかに、染色体相互転座等の染色体構造異常を持つ患者さんに対しては、遺伝診療部での遺伝カウンセリングを受けていただき、ご希望に応じ、着床前遺伝学的検査（PGT-A/SR）の施行を検討致します。
　 また、新たな検査として、次世代シーケンサーを用いた流死産絨毛・胎児組織染色体検査やネオセルフ抗体検査等も施行も可能となっています。

　若い患者さんに対するがん治療（手術・化学療法・放射線療法等）は、その内容によっては卵巣や精巣の機能喪失（性腺機能不全：卵子や精子の喪失・内分泌機能の喪失）につながるものであり、これらにより将来子どもを持つことが困難になる（＝妊孕性の喪失）可能性があります。
　 がん治療において、医療者と患者さんにとっての最大のゴールは、病気（がん）を克服することであるため、以前はがん治療に伴うこれらの問題点には目をつぶらざるを得ませんでした。 しかしながら、近年のがん治療技術の飛躍的な進歩の結果、今や多くのがんは致死的なものではなくなり、がん克服後に長期の生存が期待できる若年患者さんの数は増加しています。このような背景から、現在では、がん治療後の患者さんの生活の質（QOL＝quality of life）にも目が向けられるようになってきました。このQOLには、がん克服後の妊娠・出産も含まれ、治療後の妊娠の可能性（妊孕性）を温存するための治療（妊孕性温存療法）が広く普及してきています。妊孕性温存療法には種々のものがありますが、最も代表的な治療として精子や卵子、受精卵（胚）の凍結保存が挙げられます。最近では卵巣を組織ごと凍結保存して、がん治療の終了後に再度体内に移植する治療も、臨床研究としてではありますが施行されています。
　 当院では、現在がん治療を受けている方やこれからがん治療を受ける予定の患者さんを対象に、原疾患（がん）の主治医よりご紹介いただき、患者さんよりお話をうかがった上で、がん治療による妊孕性の低下・喪失の可能性について、また、妊孕性温存療法施行の可能性・必要性についてご説明させていただく、がん生殖医療カウンセリングを行っております。このカウンセリングの結果、妊孕性温存治療を希望される患者さんについては、その後、当院での治療も行っております。

当院で可能な治療・カウンセリング

• がん治療前後での妊孕性温存に関する相談およびカウンセリング
• 卵子凍結
• 精子凍結
• 胚（受精卵）凍結
• 卵巣凍結（臨床研究）
  
  
  妊孕性温存の方法については以下のリンクをご参照ください。
  

http://www.j-sfp.org/fertility/fertility.html
http://www.j-sfp.org/ped/

　方針の決定にあたっては、がん治療についての詳細な情報が欠かせません。予定されている治療内容やそのスケジュールを確認させていただくため、がん治療の主治医の先生より生殖外来へ直接お電話をいただき、カウンセリング日を決定しております。 　患者さんが直接ご相談を希望される場合には、腫瘍センターのがん相談センターにご連絡をお願いします。

費用について

※これらの他、採卵・移植等にいたるまでに、診察や検査、薬剤使用に伴う費用と消費税が別途発生いたします。
※2021年4月から助成金（小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存に係る経済的支援）が開始されました。詳細は外来スタッフにお尋ねください。

ノンメディカルな卵子凍結について

　女性は健康であっても年齢とともに生殖能力の低下をきたすことが知られています。年齢と共に卵子は減少していきますし、卵子の質（正常な受精卵を得られる可能性）も低下していきます。このような加齢に伴う妊娠可能性の低下に備える方法として、生殖補助医療技術を用いた若年時の未受精卵子凍結保存があり、ノンメンディカルな卵子凍結や社会的卵子凍結、選択的卵子凍結などと呼ばれています。日本産科婦人科学会は「ノンメディカルな卵子凍結をお考えの方へ」という動画を作成し、そのプロセスや考え方、注意点について詳しく解説していますので、卵子凍結を考えている患者さんは是非1度ご視聴ください。
　 （こちらのQRコードから動画が視聴可能です。）

　当院ではご自身の卵子凍結を希望する満18歳以上の方を対象として、ノンメディカルな卵子凍結を行っています。この治療にあたっては、日本生殖医学会の「医学的適応のない未受精卵子あるいは卵巣組織の凍結・保存について」というガイドラインを遵守し、医師による医学的判断のもと、患者さんともご相談の上、凍結保存を行うかどうかを決定しています。日本生殖医学会のガイドラインには、36歳以上の卵子凍結及び45歳以上の不妊治療は推奨できないことが明記されています。
　卵子凍結には以下に挙げる様なメリットおよびデメリットがあります。学会の動画も含め、良くご理解いただいた上で、治療を受けるかどうかを考えていただきたいと思います。詳細については、外来で担当医にご確認ください。

(1) メリット
　① 採卵時点での卵子の質を確保し、将来の卵子の量の低下に備えることができる。
　② 不妊の原因となる病気にかかる前に将来の妊娠に備える効果がある。

(2) デメリット
　① 現時点での医療技術では、卵子凍結を行っても将来の妊娠・出産は保証されない。
　② 採卵時の年齢と確保できる凍結卵子数により赤ちゃんを得られる可能性は異なる。
　③ 年齢が高くなってからの妊娠・出産は母体にも赤ちゃんにも様々なリスクがある。
　④ 凍結保存卵子を使用した妊娠のためには、体外受精・胚移植治療が必要となる。
　
　

料金

　 ※これらの他、採卵にいたるまでに、診察や検査、薬剤使用に伴う費用と消費税が別途発生いたします。